SUSTAINABILITYサステナビリティの方針と体制

1.サステナビリティ方針

当社グループは、2015年9月に国連で採択されたSDGs(Sustainable Development Goals 「持続可能な開発目標」)の実現を目指して、独自性・優位性ある製品でグローバルに世界最先端の技術を支え、創造的開発型企業として永続的な発展を図るとともに、ESG(環境、社会、ガバナンス)を念頭に持続可能な社会に貢献するため、真摯に環境問題や人権問題にも取り組んでまいります。

安全で働きがいを実感できる職場環境を築き、自然との調和をモットーに3R(リデュース、リユース、リサイクル)を推進し、環境負荷物質の排出抑制、産業廃棄物の削減および資源の有効利用を進め、社会的な課題の解決を目的とした活動を通じて企業価値を高め、持続可能な社会づくりに貢献いたします。

2.サステナビリティ推進体制

当社グループは、サステナビリティを経営方針の中核に掲げており、その推進のため、社長を委員長とするサステナビリティ推進委員会を設置しております。同じく社長を委員長とするコンプライアンス・リスク管理委員会、RC推進会議と連携しつつ、サステナビリティの個別課題に取り組んでまいります。とりわけ重要なテーマである気候変動対応やＣＯ₂排出量削減等についてはサステナビリティ推進委員会の下に地球環境対策部会を設けて取り組んでまいります。また、サステナビリティ方針については取締役会で審議・決定し、その取組状況については定期的(年２回を目途)に取締役会に報告するとともに、中期経営計画や年度計画に反映してまいります。

3.サステナビリティへの取り組み

当社は2022年度より実施している第12次中期経営計画「Dominate 1000」の重点戦略の一つに社会的価値の向上を掲げ、サステナビリティに対する活動推進、エネルギー多消費型製品の縮小と脱炭素への取り組み強化およびリサイクルの推進に取り組んでおります。持続可能な社会づくりに貢献するため、2050年カーボンニュートラルの実現を目指し、温室効果ガスの排出削減を加速してまいります。

4.TCFD提言^※2への賛同

当社は、2022年5月に気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同を表明いたしました。当社はこれまでも、環境配慮型製品の開発、温室効果ガス排出量削減等により地球環境の保全に努めており、第12次中期経営計画においても独自性・優位性のある製品で世界最先端の技術を支え、サステナブルな社会に貢献する「創造的開発型企業」を目指しております。
今後もTCFD提言に従い、気候変動に関するリスクと機会を把握し、その情報開示を積極的に行い、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

※2　気候関連財務情報開示タスクフォース（ Task Force on Climate-related Financial Disclosures ）の略称で、G20 財務大臣・中央銀行総裁会議の要請を受け設立。2017 年6 月に、気候変動がもたらす「リスク」及び「機会」の財務的影響を把握し、情報開示の推奨項目に関わる提言を公表している。